NEXT NOTES 日本株配当貴族(ドルヘッジ、ネットリターン)ETN

NEXT NOTES 日本株配当貴族(ドルヘッジ、ネットリターン)ETN(以下、「本ETN/JDR」といいます。)は、円換算したS&P/JPX 配当貴族指数(米ドルヘッジ、課税後配当込み)への連動を目指す金融商品です。

商品概要

本ETN/JDRの主な商品性は以下の通りです。

銘柄コード 2065
銘柄名 NEXT NOTES 日本株配当貴族(ドルヘッジ、ネットリターン)ETN
連動対象指標 円換算した「S&P/JPX 配当貴族指数(米ドルヘッジ、課税後配当込み)」
信託財産 ノムラ・ヨーロッパ・ファイナンス・エヌ・ブイ発行の外国指標連動証券(外国債券)
上場取引所 東京証券取引所
上場日 2016年12月1日
初回発行時の基準価格 10,000円
初回発行時の対象指標値 対象指標値:
216.022 ポイント
為替レート:
1米ドル:112.895 円
売買単位 1口
決算日 毎年4月30日
分配金 原則として分配金はありません
買取請求の単位 20,000 口以上1口単位
信用取引 買いのみ制度信用可能
管理費用 ※ 年率0.85%
信託委託者 野村證券株式会社
信託受託者 三菱UFJ信託銀行、日本マスタートラスト信託銀行株式会社

※管理費用は、信託財産である外国指標連動証券の償還価額(費用控除前)から日次で差し引かれるため、その保有期間に応じて管理費用をご負担いただくことになります。この費用は外国指標連動証券の償還価額(費用控除前)から計算上、差し引かれるものであり、ETN/JDR(信託受益証券)に対して別途課される費用ではありません。

各種資料

対象指標の概要

S&P/JPX 配当貴族指数(米ドルヘッジ、課税後配当込み)は、為替リスクを回避しつつ「S&P/JPX 配当貴族指数」に米ドル建てで投資する際のパフォーマンスを表すネットトータルリターン型の株価指数です。

名称 S&P/JPX 配当貴族指数(米ドルヘッジ、課税後配当込み)
概要 S&P/JPX 配当貴族指数(米ドルヘッジ、課税後配当込み)は、為替リスクを回避しつつ「S&P/JPX 配当貴族指数」に米ドル建てで投資する際のパフォーマンスを表すネットトータルリターン型の株価指数
算出会社 東京証券取引所
S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスLLC
(S&P Dow Jones Indices LLC)
指標の評価通貨 米ドル
基準値と基準日 100 ポイント(2006年7月21日)
■過去の騰落率 ※
2014年  13.6%
2015年  23.3%
2016年  -1.1%
■指標のティッカーコード
ブルームバーグ SPJXDHUN
ロイター .SPJXDHUN
QUICK -

※特に断らない限り、前年末の指数値と当年末指数値を使って計算。

2016年は、前年末の指数値と2016年10月31日の指数値を使って計算。小数点第2位以下を切り捨てて表示。

当該指数の指数値、算出要領は、下記のホームページでご確認ください。

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■チャート

価格チャート

(出所)野村證券作成

銘柄固有のリスク

連動対象指標が「円換算した」対象指標である点に関する注意点

本ETN/JDRが連動を目指す指標は、「S&P/JPX 配当貴族指数(米ドルヘッジ、課税後配当込み)」の騰落率そのものではなく、それを円換算したものになります。したがって、ドル/円の為替相場が変動するとその影響を受けます。具体的には、本ETN/JDRの買付時点から、「S&P/JPX 配当貴族指数(米ドルヘッジ、課税後配当込み)」が全く変動しなくても、為替レートが円安・ドル高になると、本ETN/JDRの基準価格は上昇します。反対に円高・ドル安になった場合は、本ETN/JDRの基準価格は下落します(ただし管理費用の影響は考慮しておりません)。

対象指標の値動きに関する留意点

NEXT NOTES 日本株配当貴族(ドルヘッジ、ネットリターン)ETN(以下、「本ETN/JDR」)の対象指標である「S&P/JPX 配当貴族指数(米ドルヘッジ、課税後配当込み)」は、為替リスクを回避しつつ「S&P/JPX 配当貴族指数」に米ドル建てで投資する際のパフォーマンスを表すネットトータルリターン型の株価指数です。

詳細は有価証券届出書をご参照ください。

対象指標が為替ヘッジされていることに関する注意点

本ETN/JDRの対象指標は、米ドル建てで「S&P/JPX 配当貴族指数(課税後配当込み)」に投資する場合の、円/ドルの為替レートの変化をヘッジしたものになります。そのヘッジは1か月毎の為替フォワード取引を想定して計算されたものであり、完全なヘッジではありません。

連動対象指標の動きと本ETN/JDRの値動きの乖離に関する注意点

本ETN/JDRの信託財産である外国指標連動証券の日々の償還価額(ETN/JDRの「基準価格」と同じもの)は、取引所の日々の適時開示で公表されますが、この償還価額は、管理費用等のコスト負担の影響などにより、連動対象指標である円換算した「S&P/JPX 配当貴族指数(米ドルヘッジ、課税後配当込み)」の動きと完全に連動するとは限りません。 また、本ETN/JDRの市場価格は、取引所における競争売買を通じ、需給を反映して決まります。したがって、本ETN/JDRの市場価格はその基準価格とは必ずしも一致するものではありません。

指数のディスクレーマー

S&P/JPX配当貴族指数(米ドルヘッジ、課税後配当込み)(以下「当インデックス」)はS&P Dow Jones Indices LLC(以下「SPDJI」)、株式会社日本取引所グループ(以下「JPX」)および株式会社東京証券取引所(以下「東証」)の商品であり、これを利用するライセンスが野村證券株式会社 に付与されています。 Standard & Poor’s®およびS&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC(以下「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC(以下「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが野村證券株式会社にそれぞれ付与されています。JPX®はJPXの登録商標であり、これを利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが野村證券株式会社に付与されています。TOPIXの指数値及びTOPIXの商標は、東証の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウ及びTOPIXの商標に関するすべての権利は東証が有します。本外国指標連動証券は、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはもしくはそれぞれの関連会社、JPXまたは東証によって支援、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、当インデックスの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。

当該指数の指数値、算出要領は、下記のホームページでご確認ください。

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ご注意事項

ETN/JDRの一般的な投資リスク

ETN/JDRは、対象となるインデックス、金利水準、為替の変動、発行会社又は保証者の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により当ETN/JDRの価格が下落し、それにより損失が生じることがあります。また個別のETN/JDRに応じて、対象となるインデックスは、株価指数、商品指数、その他の指数の変動により変動します。

手数料等について

ETN/JDRにかかる費用(ETN/JDRに投資する場合、以下の費用をご負担いただきます)

  • 売買手数料(売買の際にご負担いただきます)
    ETN/JDRの売買取引には、約定代金に対し最大1.404%(税込み)(20万円以下の場合は2,808円(税込み))の売買手数料をいただきます。 ETN/JDRを相対取引によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。
  • 管理費用(保有期間に応じてかかります)
    ETN/JDRを保有した場合、信託財産である外国指標連動証券の償還価額(費用控除前)から管理費用が日次で差し引かれるため、その保有期間に応じた管理費用をご負担いただくことになります。この費用は外国指標連動証券の償還価額(費用控除前)から計算上、差し引かれるものであり、ETN/JDRに対して別途課される費用ではありません。(銘柄毎に管理費用の利率が異なりますので、その上限額を表示することができません。)

その他のご注意事項について

本ホームページに掲載されている事項は、NEXT NOTESシリーズのETN/JDRに関する情報の提供を目的としたものであり、ETN/JDRを含む有価証券投資の勧誘を目的としたものではありません。最終的な投資決定および銘柄の選択は、ご自身の判断でなさるようにお願いします。また、野村證券株式会社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに当該内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてはその責を負いかねますのでご了承ください。
本ホームページに掲載されている数値・グラフ等は過去の実績・状況であり、将来の市場環境・運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、最終的な投資成果を示すものではありません。




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