NEXT NOTESとは | NEXT NOTES ウェブサイト

NEXT NOTESシリーズのETN/JDRは、特定の指標（インデックス）に連動するように設計された外国債券を、「受益証券発行信託」という仕組みを使って証券化した金融商品（＝信託受益証券）です。投資家が取引所で売買する証券は外国債券ではなく、信託受益証券になります。

「NEXT NOTES」とは、野村グループが発行するETN/JDR（信託受益証券）のブランド名です。「NEXT」はNomura Exchange Tradedの頭文字で、『野村グループが発行するETN/JDR』を意味するとともに、革新的・先進的な投資手法や投資アイデアの実現を目指す『次世代の金融商品』をも表現しています。

※ここで「ETN/JDR（信託受益証券）」とは、「信託受益証券の形式で証券化された特定のインデックスへの連動を目指す金融商品」をいいます。

NEXT NOTESの外国指標連動証券（外国債券）は現物の裏付資産を有さず、発行体であるノムラ・ヨーロッパ・ファイナンス・エヌ・ブイおよび保証会社である野村ホールディングスの信用力をもとに発行されているため、発行体または保証会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、その価格が下落する又は無価値となることがありますので、こうした発行体または保証会社の信用リスクについては十分に留意する必要があります。

多様なインデックスへの投資を可能にします

ETN/JDRは、特定のインデックスの値動きをとらえるための金融商品です。NEXT　NOTESシリーズでは、数あるインデックスの中でも、主に投資戦略や投資アイデアを表現するような『ストラテジー指数』または『エンハンスト指数』と呼ばれる「新世代のインデックス」を対象とする銘柄ラインアップを充実させてまいります。

取引所で株式やETFと同様に売買ができます

ETN/JDRは、ETFと同様、取引所に上場することで、対象インデックスのリアルタイムの動きをとらえた投資を可能にします。NEXT　NOTESシリーズのETN/JDRは、投資家に、日本と取引時間が重複するようなアジア各国の様々なインデックスに対する投資機会の提供を目指します。

トラッキング・エラーの低減を目指します

一般的にインデックス投資の世界では、対象インデックスとそのインデックスへの連動を目指す金融商品の騰落率の差（この差を「トラッキング・エラー」といいます）を、できる限り小さくすることが望まれます。
NEXT　NOTESシリーズのETN/JDRは、対象インデックスへの連動を実現するために、その発行体が有価証券、商品（コモディティ）、上場先物取引などを直接売買・保有するのではなく、他の金融機関とスワップ取引を行うことで、間接的にインデックスとの連動を目指します。そのため、対象インデックスの銘柄変更や配分比率の変更などトラッキング・エラーを生じさせる主な原因となる取引コストを抑えることが可能になります。ただしETN/JDRの保有に際しては、別途、一定の管理費用がかかります。

NEXT NOTESシリーズのETN/JDRは、海外で発行された「外国指標連動証券（外国債券）」を「受益証券発行信託」という仕組みを使って、「信託受益証券」として証券化した金融商品です。

「外国指標連動証券」とは、海外で発行された債券で、その償還価額が特定の指標（インデックス）の動きに連動するように設計された外国債券です。

「（有価証券）信託受益証券」とは、有価証券を信託財産として、国内で信託法に基づき発行される受益証券です。

ご注意事項

ETN/JDRの一般的な投資リスク

ETN/JDRは、対象となるインデックス、金利水準、為替の変動、発行会社又は保証者の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により本ETN/JDRの価格が下落し、それにより損失が生じることがあります。また個別のETN/JDRに応じて、対象となるインデックスは、株価指数、商品指数、その他の指数の変動により変動します。

レバレッジ型またはインバース型ETN/JDRの一般的な投資リスク

手数料等について

ETN/JDRにかかる費用（ETN/JDRに投資する場合、以下の費用をご負担いただきます）

売買手数料（売買の際にご負担いただきます）
ETN/JDRの売買取引には、約定代金に対し最大1.43％（税込み）（ 20万円以下の場合は、2,860円（税込み））の売買手数料をいただきます。国内株式を相対取引（募集等を含む）によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。
管理費用（保有期間に応じてかかります）
ETN/JDRを保有した場合、信託財産である外国指標連動証券の償還価額（費用控除前）から管理費用が日次で差し引かれるため、その保有期間に応じた管理費用をご負担いただくことになります。この費用は外国指標連動証券の償還価額（費用控除前）から計算上、差し引かれるものであり、ETN/JDRに対して別途課される費用ではありません。（銘柄毎に管理費用の利率が異なりますので、その上限額を表示することができません。）

その他のご注意事項について

本ウェブサイトに掲載されている事項は、NEXT NOTESシリーズのETN/JDRに関する情報の提供を目的としたものであり、ETN/JDRを含む有価証券投資の勧誘を目的としたものではありません。最終的な投資決定および銘柄の選択は、ご自身の判断でなさるようにお願いします。また、野村證券株式会社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに当該内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてはその責を負いかねますのでご了承ください。
本ウェブサイトに掲載されている数値・グラフ等は過去の実績・状況であり、将来の市場環境・運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、最終的な投資成果を示すものではありません。