NEXT NOTES ドバイ原油先物 ベア ETN

NEXT NOTES ドバイ原油先物 ベア ETN(以下、「本ETN/JDR」といいます。)は、日経・JPX原油インバース指数への連動を目指す金融商品です。

商品概要

本ETN/JDRの主な商品性は以下の通りです。

銘柄コード 2039
銘柄名 NEXT NOTES ドバイ原油先物 ベア ETN
連動対象指標 日経・JPX原油インバース指数
信託財産 外国指標連動証券(外国債券)

発行会社:ノムラ・ヨーロッパ・ファイナンス・エヌ・ブイ
保証会社:野村ホールディングス株式会社
満期償還日:2033年2月7日

上場取引所 東京証券取引所
上場日 2013年4月19日
初回発行時の基準価額 10,000円
売買単位 1口
決算日 毎年4月30日
分配金 原則として分配金はありません
管理費用 ※ 年率0.80%
信託委託者 野村證券株式会社
信託受託者 三菱UFJ信託銀行株式会社、日本マスタートラスト信託銀行株式会社

※管理費用は、信託財産である外国指標連動証券の償還価額(費用控除前)から日次で差し引かれるため、その保有期間に応じて管理費用をご負担いただくことになります。この費用は外国指標連動証券の償還価額(費用控除前)から計算上、差し引かれるものであり、ETN/JDR(信託受益証券)に対して別途課される費用ではありません。

各種資料

対象指標の概要

日経・JPX原油インバース指数は、日経・JPX原油指数の日々のパフォーマンスを-1倍した指数です。

名称 日経・JPX原油インバース指数
概要 日経・JPX原油指数の日々の騰落率を-1倍にした指数
算出会社 株式会社日本経済新聞社、株式会社東京商品取引所
指標の評価通貨 日本円
基準値と基準日 10,000.00ポイント(2009年12月30日)
■過去の騰落率 ※
2017年  -13.1%
2018年   5.6%
2019年  -30.3%
■指標のティッカーコード
ブルームバーグ NTCS11IV
ロイター .NKTCMIVCD
QUICK SCOI#INV/TOC

※特に断らない限り、前年末の指数値と当年末指数値を使って計算。小数点第2位以下を切り捨てて表示。

当該指数の指数値、算出要領は、下記のホームページでご確認ください。

日経・JPX商品指数新規ウィンドウへ(←日本取引所グループのサイトに移動します。)

■チャート

価格チャート

(出所)野村證券作成

投資リスク

価格変動リスク

本ETN/JDRは、連動対象となる指標、金利水準、発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により本ETN/JDRの価格が変動し損失を被ることがあります。

発行会社または保証会社に関する信用リスク

NEXT NOTES の外国指標連動証券は、発行会社であるノムラ・ヨーロッパ・ファイナンス・エヌ・ブイおよび保証会社である野村ホールディングスの信用力をもとに発行されているため、発行会社または保証会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、その価格が変動し損失を被ることがあります。

市場価格と基準価額等の値動きが乖離するリスク

本ETN/JDRの取引所における市場価格は、市場での需給等によって変動するため、連動対象となる指標の値動きや本ETN/JDRの基準価額および外国指標連動証券の償還価額の値動きと乖離する可能性があります。

流動性リスク

本ETN/JDRは、取引所で売買されるため、市場における需給関係によっては、希望する価格や数量での約定ができない場合があります。

上場廃止や早期償還等に関するリスク

本ETN/JDRは、信託の終了または取引所の上場廃止基準への抵触等により、上場廃止となる可能性があります。NEXT NOTESの外国指標連動証券の満期償還日の10営業日前までに償還価額が0以下となった場合、外国指標連動証券は0円で償還されます。

また、外国指標連動証券は、税制や法令等の変更、連動対象となる指標の計算方法の著しい変更、ヘッジ障害、その他の事由が生じた場合、期限前に償還される可能性があります。

インバース型ETNについて特にご留意頂きたい投資リスク

インバース型ETNとは、原指数の日々の変動率に一定の負の倍数を乗じて算出されるインバース型指標に連動するETNを指します。

NEXT NOTES ドバイ原油先物 ベア ETNは、インバース型ETNであり、日経・JPX原油インバース指数を連動対象とします。

日経・JPX原油インバース指数は、その日々の騰落率が、原指数である日経・JPX原油指数の騰落率の-1倍として計算されるインバース(-1倍)型指標です。

@ 連動対象指標の変動により基準価額等が下落し、投資元本に損失が生じるおそれがあります。
また、連動対象指標の大幅な変動によって、投資元本が大幅に毀損するおそれがあります。

原指数が一日で大幅に変動した場合、連動対象指標も大きく変動し、ひいては基準価額等も大きく変動します。

原指数が前日から100%以上上昇したケースでは、連動対象指標の値は前日比−90%下落します。 (なお、原指数が前日から100%を超えて上昇した場合であっても、連動対象指標の前日からの下落率は-90%に制限されます。)

A 連動対象指標の2営業日以上の期間の上昇率・下落率は、同一期間の原指数の上昇率・下落率を-1倍した値とは、通常は一致しません。原指数の動きによっては、その差が拡大する場合があります。

インバース型指標は、値動きや想定されるリターンが通常の指標とは異なる特性を有しています。

インバース(-1倍)型指標は、その日々の騰落率が、原指数の日々の変動率の-1倍となるように算出されているため、前営業日と比較するとその騰落率は原指数の-1倍となりますが、2営業日以上離れた日との比較においては、原指数の騰落率を-1倍した値とは通常は一致せず乖離が生じます。この現象を「複利効果」と呼ぶことがあります。

この乖離は、当該期間中の原指数の値動きによって変化し、プラスの方向にもマイナスの方向にも生じる可能性があります。一般に、原指数の値動きが上昇・下落を繰り返した場合に、マイナスの方向に乖離が生じる可能性が高くなります。原指数の価格変動性(ボラティリティ)が大きくなればなるほど、また、期間が長くなればなるほど、乖離が大きくなる傾向があります。

したがって、本ETN/JDRは、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市場の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。

詳細は有価証券届出書をご参照ください。→  有価証券届出書新規ウィンドウへ

以下は、2営業日以上離れた期間におけるインバース(-1倍)型指標と原指数の騰落率の差を例示したものです。

例1:原指数が上昇を続けた場合

原指数が連続3日間、前日比10%の上昇を続けたと仮定します。原指数の基準日からの累積騰落率は、3日目に33.1%となります。それに対して、インバース(−1倍)型指標の累積騰落率は-27.1%となり、原指数の累積騰落率を-1倍した-33.1%よりもマイナス幅が小さくなります。

原指数が上昇を続けた場合

例2:原指数が下落を続けた場合

原指数が連続3日間、前日比-10%の下落を続けたと仮定します。原指数の基準日からの累積騰落率は、3日目に-27.1%となります。それに対して、インバース(-1倍)型指標の累積騰落率は33.1%となり、原指数の累積騰落率を-1倍した27.1%よりも大きくなります。

原指数が下落を続けた場合

例3:原指数が上昇と下落を繰り返した場合

原指数が1日目に前日比10%上昇、2日目に同15%下落、3日目に同7%上昇したと仮定します。原指数の基準日からの累積騰落率は、3日目にほぼゼロ%であるのに対して、インバース(-1倍)倍型指標の累積騰落率は-3.7%となります。

原指数が下落を続けた場合

B 基準価額等と取引所の市場価格が一致せず、またそれが長期にわたって継続することにより、期待した投資成果が得られない可能性があります。

本ETN/JDRの取引所における市場価格は、原指数の上昇・下落のほか、市場の需給関係によっても変動します。したがって市場価格は、基準価額等と一致しない場合があります。

市場価格が対象指標と連動せず、基準価額等との差が拡大し、それが長期にわたって継続した場合には、期待した投資成果が得られない可能性があります。

先物指数型ETNについて特にご留意頂きたい投資リスク

先物価格を元に計算された対象指標と報道される先物価格の動きは必ずしも一致しません。また、長期保有を行うことで、乖離が大きくなり、期待する投資成果が得られない可能性があります。

本ETN/JDR は、先物指数型ETNであり、先物価格を元に計算された指標を連動対象とします。

連動対象指標(日経・JPX原油インバース指数)の原指数である日経・JPX原油指数は、東京商品取引所上場の原油先物価格を用いて、中心限月から翌限月の乗り換えを行いながら算出される指数です。(なお、東京商品取引所上場の原油先物の対象は、ドバイ原油の価格を指標とする中東産原油であり、WTI原油ではありません。)

原油先物価格を元に計算された日経・JPX原油指数は、中心限月の原油先物を継続して保有すると仮定した場合の投資成果を表しています。先物取引には満期があるため、満期が来る前に次の満期に乗り換え(ロールオーバー)を行うものとして計算しますが、乗り換え前後における投資金額に増減は生じないので、日経・JPX原油指数の値は変動しません。一方、新聞やニュースで報道される原油先物価格(中心限月)は、限月の交替を考慮せずに原油先物価格(中心限月)を単純につなげた価格のため、日経・JPX原油指数と原油先物価格(中心限月)の動きは必ずしも一致しません。

先物取引は、複数の満期の取引が行われており、満期により価格は異なります。また、満期が長い先物が短い先物よりも価格が高いこともあれば、安いこともあります。従って、前述のロールオーバーを行う際に、保有する先物取引の量(枚数)に増減が生じ、その後の値動きによっては、先物価格と比較して期待する投資成果が得られない可能性があります。

こうした日経・JPX原油指数と原油先物価格(中心限月)の値動きの乖離は、長期保有しロールオーバーを繰り返すことで、大きくなる可能性があります。

したがって、本ETN/JDRは、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市場の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。

上記は、本ETN/JDRの投資リスク等の概略です。詳細は有価証券届出書をご参照ください。

→  有価証券届出書新規ウィンドウへ

その他ETNの商品性・リスクについては、東京証券取引所ウェブサイトに記載の投資リスクをご一読ください。

→  東京証券取引所 「ETN投資のリスク」新規ウィンドウへ

<ETF・ETNのご注意事項>

ETF・ETNのうち、レバレッジ型、インバース型、ボラティリティ型、先物指数型、米国上場3倍ブル・ベア型は、リスクが高い銘柄であるため、ご投資に際しましては、以下の説明書をご確認ください。

>   ETF・ETNの投資リスクに関する説明書<レバレッジ型、インバース型について>新規ウィンドウへ

>   ETF・ETNの投資リスクに関する説明書<ボラティリティ型、先物指数型、米国上場3倍ブル・ベア型について>新規ウィンドウへ

ご注意事項

ETN/JDRの一般的な投資リスク

ETN/JDRは、対象となるインデックス、金利水準、為替の変動、発行会社又は保証者の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により本ETN/JDRの価格が下落し、それにより損失が生じることがあります。また個別のETN/JDRに応じて、対象となるインデックスは、株価指数、商品指数、その他の指数の変動により変動します。

手数料等について

ETN/JDRにかかる費用(ETN/JDRに投資する場合、以下の費用をご負担いただきます)

  • 売買手数料(売買の際にご負担いただきます)
    ETN/JDRの売買取引には、約定代金に対し最大1.43% (税込み)( 20万円以下の場合は、2,860円(税込み))の売買手数料をいただきます。 国内株式を相対取引(募集等を含む)によりご購入いただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。ただし、相対取引による売買においても、お客様との合意に基づき、別途手数料をいただくことがあります。
  • 管理費用(保有期間に応じてかかります)
    ETN/JDRを保有した場合、信託財産である外国指標連動証券の償還価額(費用控除前)から管理費用が日次で差し引かれるため、その保有期間に応じた管理費用をご負担いただくことになります。この費用は外国指標連動証券の償還価額(費用控除前)から計算上、差し引かれるものであり、ETN/JDRに対して別途課される費用ではありません。(銘柄毎に管理費用の利率が異なりますので、その上限額を表示することができません。)

その他のご注意事項について

本ホームページに掲載されている事項は、NEXT NOTESシリーズのETN/JDRに関する情報の提供を目的としたものであり、ETN/JDRを含む有価証券投資の勧誘を目的としたものではありません。最終的な投資決定および銘柄の選択は、ご自身の判断でなさるようにお願いします。また、野村證券株式会社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに当該内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてはその責を負いかねますのでご了承ください。
本ホームページに掲載されている数値・グラフ等は過去の実績・状況であり、将来の市場環境・運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、最終的な投資成果を示すものではありません。

指数のディスクレーマー

  1. 「日経・JPX原油インバース指数」は、株式会社日本経済新聞社及び株式会社東京商品取引所によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社及び株式会社東京商品取引所は、「日経・JPX原油インバース指数」自体及び「日経・JPX原油インバース指数」を算定する手法、さらには、「日経・JPX原油インバース指数」の算定の基礎となる「日経・JPX原油指数」に対して、著作権その他一切の知的財産権を有している。
  2. 「日経」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属している。
  3. 「JPX」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本取引所グループに帰属しており、株式会社東京商品取引所は株式会社日本取引所グループから利用許諾を受けている。
  4. 「日経・JPX原油インバース指数」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社、株式会社日本取引所グループ及び株式会社東京商品取引所に帰属している。
  5. 日経・JPX原油インバース指数連動債3は、発行者の責任・信用力のもとで発行・償還されるものであり、株式会社日本経済新聞社及び株式会社東京商品取引所は、その発行・償還及びNEXT NOTES ドバイ原油先物 ダブル・ブル ETNの組成・取引に関して、一切の責任を負わない。
  6. 株式会社日本経済新聞社及び株式会社東京商品取引所は、「日経・JPX原油インバース指数」及び「日経・JPX原油指数」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負わない。
  7. 株式会社日本経済新聞社及び株式会社東京商品取引所は、「日経・JPX原油インバース指数」及び「日経・JPX原油指数」の計算方法など、その内容を変える権利及び公表を停止する権利を有している。

当該指数の指数値、算出要領は、下記のホームページでご確認ください。

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